さいたまスーパーアリーナ、4月1日より「GMOアリーナさいたま」へ改称（写真はイメージ）
埼玉県は30日、さいたま市中央区の「さいたまスーパーアリーナ」のネーミングライツパートナーにGMOインターネットグループを選定したと発表した。新たな呼称は「GMOアリーナさいたま」となる。
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契約期間は2026年4月1日から2032年3月末までの6年間で、契約金額は総額28億円にのぼる。県は単なる命名権の売却にとどまらず、施設の競争力強化や付加価値向上を提案する「バリューアップ・ネーミングライツパートナー」を募集。応募のあった5社の中から、インターネットインフラ事業を中心に多角的な展開を続け、スポーツ支援にも注力する同グループが選ばれた。
調印式において大野元裕知事は、GMOが持つ高速インターネットやロボット技術などのノウハウを活用した施設の魅力向上に期待を寄せた。これに対し、GMOの熊谷正寿代表は、自社の技術とホスピタリティ精神を掛け合わせ、グループの総力を挙げて尽力する決意を示した。
2000年の開業以来、最大3万7000人を収容する国内屈指の多目的アリーナとして親しまれてきた同施設。今回の名称変更を機に、最先端技術を取り入れたさらなる進化を目指す。
今回の発表を受け、SNS上では「たまアリから『アリたま』に変わるのか」「親しみのある略称はどうなる？」といった声が上がる一方、IT技術の導入による利便性向上に期待を寄せる投稿も目立っている。
記事／まるスポ編集部
