日体大男子バレー部による全試合没収という異例の重罰、そして競泳・松山陸選手の代表権剥奪。近年のスポーツ界では、衝撃的な処分が下されながらも、その原因となった「不適切行為」の具体的な中身が伏せられるケースが目立っています。
日体大男子バレー部、不適切行為で謝罪――SNSでは「何があったの？」困惑の声
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公式発表に並ぶのは「スポーツパーソンシップに反する行為」「規律違反」という抽象的な言葉ばかり。SNSでは「隠蔽ではないか」「何のための発表か」と困惑の声が噴出していますが、なぜ今、こうした“具体なき謝罪”がスタンダードになりつつあるのでしょうか。その背景には、現代特有の3つの壁が存在します。
1. 「個人の権利」と「デジタル・タトゥー」の壁
かつては「不祥事＝見せしめ」という教育的側面が強くありましたが、現在はアスリートのプライバシー権や名誉毀損のリスクを組織側が極めて重く見ています。 特にSNS時代においては、一度詳細が公表されれば、その情報は「デジタル・タトゥー」として一生消えません。たとえ競技復帰を果たしても、検索すれば過去の過ちが一生付きまとう。組織側には「不祥事は裁くが、一人の若者の社会的な将来まで完全に奪う権利はない」という、現代的な「更生の機会」への配慮が働いています。
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2. コンプライアンスの「解釈」という壁
ハラスメントや倫理基準が細分化された現代では、行為の内容を具体的に示せば示すほど、「その程度でこの処分は重すぎる」「いや、もっと厳罰にすべきだ」といった、本質とは異なる解釈の二次論争を招きやすくなります。 組織としては、具体的な事実を出すことで火に油を注ぐリスクを避け、あえて抽象的な表現に留めることで「ガバナンスとしての処分完了」という形を優先せざるを得ない事情があります。
3. 「知る権利」と「リスク管理」のジレンマ
メディアの使命は真実を伝えることですが、一方でスポーツ組織は「リスク管理」のプロ化が進んでいます。今回のバレー部の件のように「全試合没収」という結果だけで組織の厳格さを示しつつ、中身を秘匿するのは、いわば究極のリスク管理術と言えるかもしれません。 しかし、具体的な事実が語られないことで、ネット上では「もっとひどいことがあったのではないか」という根拠のない憶測が飛び交う、負の連鎖も生まれています。
時代の過渡期にある「伝え方」
詳細を伏せることは、一見選手を守っているようでいて、実は憶測による「二次被害」を助長している側面も否めません。
「個人の未来を守ること」と「ファンに対する説明責任を果たすこと」。この二つのバランスをどう取るべきか。スポーツ界は今、コンプライアンスの波の中で、その正解を模索する大きな過渡期に立たされています。
記事／まるスポ編集部
