欧州サッカー連盟がFIFA主催大会への不参加方針を撤回（写真はイメージ）
9月5日に開幕するU-20女子ワールドカップ（W杯）へ、欧州6チームが予定通り参加する見通しとなったとAP通信などが26日に報じた。欧州サッカー連盟（UEFA）が表明していた国際サッカー連盟（FIFA）主催大会への不参加方針を撤回したためだ。
対立の原因は、FIFAのインファンティーノ会長が進めた「W杯の権利の一部を民間企業へ売却する構想」にある。これに激怒したUEFAが大会ボイコットを決議したことで、FIFAは計画撤回に追い込まれた。最終的に、同様の提案は二度と行わないと書面で再発防止を確約し妥協に至った。
最悪の事態は回避されたが、対立が解消したわけではない。UEFAは同会長の退陣要求を継続しており、イタリア連盟も支持を撤回した。
SNS上では「ボイコットしてたら１番やり切れないのは選手」「あくまでもトランプ家が関わる会社への売却案が撤回されただけ」「会長を交代させなければ、未来はない」「インファンティーノが次期会長に立候補しないとか確約取らないと」「次期会長候補は決まったの？」「裏で利権が絡んでるのでは？」といった厳しい見方が相次いでいる。
自身の構想を撤回し、事実上の謝罪を余儀なくされたインファンティーノ会長にとって、今回の騒動は求心力を大きく削ぐ打撃となった。組織のトップとしての責任は、今後さらに厳しく問われることになる。
記事／おかだみゆき
編集／まるスポ編集部
