欧州サッカー連盟（UEFA）は30日、加盟する全55協会がワールドカップ（W杯）をはじめとする国際サッカー連盟（FIFA）主催大会に参加しない方針で満場一致の合意に達したと発表した。
対立の渦中にあるのは、FIFAが28日に公表した商業活動などを担う新子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ」の設立計画だ。FIFAは同社の株式の2割を外部の民間投資家に売却する方針を示したが、これが過剰な商業主義を招くとして猛反発を浴びている。
UEFAは声明で「W杯は投資商品ではなく、売り物でもない。民間投資家が所有権を取得した瞬間から、サッカーは永遠に変わってしまう」と痛烈に批判。提案の撤回と、今後の民間開放を行わない法的拘束力のある保証が示されない限り、主催大会へは一切参加しない姿勢を明らかにした。
同日には北中米カリブ海連盟（CONCACAF）も加盟41協会の連名で提案の却下を発表した。今年のW杯では8強のうち6チームを欧州勢が占め、スペインが頂点に立った。欧州勢が不在となれば大会の価値は劇的に低下し、サッカー界全体へ未曾有の打撃を与えることは避けられない。
一連の報道を巡り、SNS上では「欧州が参加しないW杯なんてありえない」「欧州勢が不参加なら、W杯の価値は半分以下」といった懸念や、「伝統かビジネスか」「金稼ぎをするのは仕方ないが、少しやり過ぎ」「ボイコットは真っ当な判断だと思う」など、FIFAの商業化路線に対する批判的な声が相次いでいる。
記事／おかだみゆき
編集／まるスポ編集部
