Netflixが女子サッカーの放映権を獲得か…（写真はイメージ）
米動画配信大手ネットフリックスが、2027年にブラジルで開催されるサッカー女子ワールドカップ（W杯）の米国・カナダ向け放映権を約2億ドル（約327億円）で取得したと米メディアが報じた。女子スポーツへの関心の高まり背景に放映権料は上昇傾向にあり、今回の契約は女子競技として最大級となる。同社は27年と31年大会の権利を既に取得しており、今回27年分の金額が明らかになった。
一方で、サッカー界の商業構造を巡る対立も激化している。国際サッカー連盟（FIFA）は、男子・女子W杯やクラブW杯などの商業権と大会運営を新会社「FIFA Forward Enterprise」へ集約する構想を発表した。同会社を約200億ドルと評価し、外部投資家から最大42億ドルを調達して加盟協会への開発資金を増やす計画だ。
これに対し、欧州サッカー連盟（UEFA）は強く警戒。対応を協議するため、現地時間30日午後に加盟55協会を集めた緊急オンライン会議を開催する。配信大手の巨額投資とFIFAの構造改革。サッカービジネスの巨大化に伴い、業界の主導権争いが過熱している。
SNS上では「一部の人間による私物化に反発する意見が多そう」「FIFAは解体し解散した方がいい」「もう地上波では手の届かないところに行ってしまうだろう」といった懸念や批判の声が相次いでいる。さらに「アジア各国はどうするのだろう？」「日本はUEFAの呼びかけに応じるのか」といった、欧州以外の地域への影響を案じる議論も広がっており、主導権争いは世界的な波紋を広げている。
記事／おかだみゆき
編集／まるスポ編集部
