MLBは報酬上限をめぐり、1994～95年以来となるストライキの再発へ懸念が強まっている（写真はイメージ）
米大リーグ機構（MLB）が検討する「サラリーキャップ（報酬総額の上限）」をめぐり、1994～95年以来となるストライキの再発へ懸念が強まっている。
マンフレッド・コミッショナーは3日、現行の「ぜいたく税」制度は機能していないと指摘。資金力の違いによる球団間の戦力・財政格差を是正するためには、サラリーキャップのような、より実効性のある現実的な枠組みが必要不可欠であるとの見解を述べた。
現行の労使協定は12月1日で失効する。AP通信によると、MLB側は2027年シーズンの年俸総額の上限を2億4530万ドル（約390億円）、下限を1億7120万ドルとする具体案を提示した。
これは、大谷翔平らが所属するドジャースの今季開幕時の総額（4億1520万ドル）を大幅に下回る規模だ。オーナー陣は裕福な球団によるスター選手の独占を防ぎ、戦力の均衡を保つために導入が必要だと主張している。
緊迫する状況に、SNS上では「来年のMLB開幕がスムーズに進むか心配」「こりゃあ来年のMLBはストで見れないかも」「サラリーキャップを導入するということは企業努力してない所を救うことになる」「贅沢税の恩恵受けてるチームが選手に投資をしないのがいけないと思う」などファンから不安と困惑の声が相次いでいる。
報酬上限を求めるオーナー側と激しく対立する選手会との間で、かつて球界を揺るがした大規模なストライキが再び発生するのか、今後の労使交渉の行方が注目される。
記事／おかだみゆき
編集／まるスポ編集部
